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茨城県沖、ひずみエネルギー蓄積し大地震の可能性大(筑波大)

キーワード:茨城県沖、ひずみエネルギー蓄積し巨大地震の可能性筑波大八木勇治准教授
茨城県沖、ひずみエネルギー蓄積の可能性

毎日新聞 1月28日(土)付け記事より

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プレートが急激に破壊された領域

東日本大震災で、これまでは海溝付近に蓄えられないとされてきたひずみのエネルギーが、日本海溝付近で蓄えられていたことが、筑波大の八木勇治准教授(固体地球物理学)の研究で分かった。また、プレート(岩板)が破壊された場所はこれまで「南北460キロ、東西180キロ程度」と大まかにしか分かっていなかったが、その中でも急激に破壊されたのが宮城県沖約250キロの日本海溝に近い深さ約10キロ、直径約30キロの領域と特定した。筑波大東京キャンパス文京校舎で28日開かれた「研究成果発表フォーラム」で発表した。

八木准教授は理論的に計算された波形と地震波観測データとの相関関係を使って地震波が放出された領域を初めて特定。解析の結果、地震発生から36秒後、プレートが大きく破壊された領域付近で大きな地震波が放出されていたことが判明した。

この領域では約15秒、地震波の放出が続いた後、75秒間は地震波をほとんど出さず、ずるずると滑るようにひずみを全て解放したという。滑りのきっかけについて八木准教授は「摩擦熱でプレートの間にある水の体積が膨張し、潤滑油のようになって強度が低下した可能性がある。証拠をしっかりと把握したい」と説明した。

八木准教授は、
茨城県沖の日本海溝付近には巨大なひずみが蓄えられている可能性が大きいとし、「今後、大地震につながる恐れがある」と、警戒を呼びかけている。【安味伸一】
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南海トラフ巨大地震 自治体の対策急務

毎日新聞 2011年12月28日 東京朝刊の記事より

東海沖から九州沖の「南海トラフ」で起きる巨大地震に関し、内閣府の検討会が27日公表した中間とりまとめは、想定する震源域と津波を引き起こす波源域を従来の約2倍に拡大した。地震の規模は暫定値でマグニチュード(M)9・0。検討会は来春までに津波高などの推計を公表するが、自治体はどう対応するのか。

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◇「被害想定待ち」の声も

「(今回震源域を想定した地震は)『巨大西日本地震』と言えるかもしれない。津波などの対策を強化する必要のある地域が出てくるだろう」。検討会座長の阿部勝征・東大名誉教授は、27日の記者会見で説明した。

国は、東南海・南海地震で震度6弱以上や大津波が想定される市町村を「防災対策推進地域」に指定し、総合的な防災対策を進めるよう定めている。だが今回の見直しで、この範囲外でも新たに対策が必要な自治体が出てくる可能性は高い。

指定市町村がゼロの鹿児島県。地域防災計画などでも「東南海・南海」などの連動地震を想定していないが、計画の大幅修正などが必要な状況になった。高さ3・6メートルの津波を想定して対策を進めてきた同県西之表市の担当者は「国や県の想定がはっきりするまでの間は、2倍の高さを想定して対処するしかない」と話す。

北隣の宮崎県は、沿岸10市町中6市町が推進地域に指定されている。延岡市で最大6メートルを想定するなどしてきたが、同県の金井嘉郁・危機管理課長は「より高い津波の想定が必要になるだろう」とみる。ただ、「国家レベルで津波対策をやってもらえる範囲に入ったということだと思う」と、残り4市町の指定拡大に期待する。

一方、東日本大震災を受けて、津波避難タワーを建設する市町村に工事費を補助するなど、南海地震対策を加速している高知県。南国市では先月30日、津波避難タワーが完成した。200人の収容が可能で、高さ約6メートル。最大11メートルの津波に耐えることができる。当初は鉄骨造りを予定していたが、より強度の高い鉄筋コンクリート造りに変更した。

ただ、同市はさらに津波タワーの建設が必要な状況だが、同市危機管理課は「具体的な被害想定を知りたい。津波の高さによってタワーの設計も変わってくる」と気をもむ。

4月から避難場所見直しなどに取り組んできた和歌山県の総合防災課も「来春、国の検討会の津波高の推計結果が公表されたら、浸水予測や被害想定をしたい」と説明している。

大規模地震対策特別措置法に基づき、最も手厚い対策が進められてきた静岡県。巨大な連動地震が発生した場合は、応援を派遣してくれる予定の自治体も被災し、国も余裕がなくなる可能性が高い。同県の岩田孝仁・危機報道監は「耐震化や必要物資の備蓄など、より一層、東海地震への対策を徹底する必要がある」と話した。【池田知広、小坂剛志、山下貴史】

◇連動範囲、拡大の懸念

内閣府の検討会が示した南海トラフの巨大地震像は、東海、東南海、南海の3地震に連動する領域として静岡県の富士川河口断層帯と宮崎県沖の日向灘南部などを加えた。しかし、その外側の領域まで連動する可能性を指摘する声もある。

その一つが、南海トラフの南西につながる琉球海溝を震源とする地震との連動だ。

検討会は、日向灘の南西端にある海山「九州・パラオ海嶺」より南西側は、海底のプレート(岩板)がより厚くなることに着目。プレートの沈み込み方も異なるとして「(琉球海溝まで)同時に動くメカニズムではない」(事務局)と判断し、連動領域の西端を日向灘とした。

だが、検討会とは別に、南海トラフの巨大地震について評価を進めている国の地震調査研究推進本部(推本)の委員で、海洋研究開発機構の堀高峰氏(地震学)は「現時点では南海トラフと琉球海溝の地震が連動するか、しないかを判断できる材料が足りない」。琉球海溝の地震が専門の中村衛・琉球大准教授(地震学)は「琉球海溝とつながっている以上、連動する可能性に言及してもいいはずだ」と指摘する。

南西諸島周辺では、津波で打ち上げられたとみられる津波石の痕跡や、1771年の八重山地震津波などの記録が残る。島が点在する地形のため地震計が少なく、海溝付近の調査も十分には行われてこなかったが、最近の調査で、沖縄本島南方の琉球海溝付近に巨大地震を引き起こすひずみが蓄積されていることが分かってきた。

中村准教授は「南海トラフ沿いの人口密集地域に注意や予算がいくのは当然だが、巨大地震のような緊急性のあるものについては全国でもっと早くやるべきだった」と指摘する。

検討会のある委員も「琉球海溝との連動については、海底地殻変動のデータをきちんと取った上で評価すれば良い。自治体から結果を早く出してほしいという声が大きいので中間とりまとめを出したが、それで本当にいいのか、個人的には釈然としない」と明かす。

一方、検討会は震源域の東端を富士川河口断層帯とした。その先の断層は「地震発生のメカニズムが異なる」と判断したからだ。ただ、今秋の日本地震学会で、石橋克彦・神戸大名誉教授(地震学)は、日本列島を東西に分ける糸魚川-静岡構造線断層帯(長野、山梨県)との連動を指摘している。専門家の中には「今後議論の対象になるだろう」との声もある。
【八田浩輔、神保圭作】

◇南海トラフ

駿河湾から九州沖にかけて延びる浅い海溝。ここでフィリピン海プレート(岩板)がユーラシアプレートの下に沈み込んでいる。過去100~150年間隔でM8級の巨大地震と津波を繰り返しており、国は近い将来に発生が想定される東海、東南海、南海地震の対策を進めてきた。1707年の宝永地震は、この3地震が連動して起きたと考えられている。  

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趣味は、ドライブ、花の観賞、旅行、パソコン、カメラ、軽音楽を聞くことです。健康・医療問題にも関心があります。東日本大震災と福島原発事故は人生観と生活習慣を変えました。
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